会社案内

インフォリーフ株式会社の設立目的は、インターネットを利用した戦略的プロフェッショナルサービス（SIPS）の提供、および質の高い情報の新しい形での「出版」を通じて、幸福な市民生活を一人でも多くの人が享受できる環境づくりに貢献することです。正しいエコロジー活動と新しいエコノミー活動、そしてウェルネスとQOLを支えていくようなコミュニケーション環境の構築を目標としています。

社名の由来は、Information（情報）＋Leaf（葉）。植物の葉が生い繁っていくように、有益な情報が集まり、コミュニケーションが深まるような「幹」となるシステムを提案し、構築することが、弊社の目標です。

主な事業

情報戦略コンサルティング、情報システム導入コンサルティング及び実施、マーケティングシステム戦略と開発、HTMLコンテンツ、Flashコンテンツ、SVGコンテンツの制作、コミュニティシステムの企画と開発、ブログコミュニティ・My Cosmosの運営など。

2009年10月29日より、新しいデジタルマガジン『kumukumu』を創刊。『kumukumu』の創刊にあわせて、弊社ではHTML-SVGコンバータやSVGコンテンツオーサリングツールなどを新規開発しました。SVGコンテンツを生かした各種システムの開発も受託いたします。

所在地

JR山手線目黒駅東口駅前1分のオフィスビル・AIOS目黒駅前内にオフィスがあります。住所は品川区ですが、最寄り駅は目黒駅です（目黒駅は品川区にあるのです）。[Map]

本社所在地	東京都品川区上大崎2-15-19  〒141-0021
電話	(03) 5795-0810
資本金	5500万円（資本準備金1000万円含む）
代表取締役	古瀬　幸広

代表取締役略歴

1960年奈良県生まれ。東京大学文学部在学中から、科学技術と社会を対象にしたジャーナリストとして活躍。卒業後は著述活動に専念。主な著書に『インターネットが変える世界』(共著、岩波新書、1996)、『インターネット活用法』(講談社ブルーバックス、1996)、『ワープロここが不思議』(講談社ブルーバックス、1994)、『ネットワーカーズハンドブック』（翔泳社、1990）、『考える道具』(青葉出版、1990)などがある。『インターネットが変える世界』では、Convivialityという用語に「共愉」という訳語をあてた。また、1990年から今日にいたるまで、『日経トレンディ』に「古瀬幸広の実験工房」を連載中。2011年でちょうど連載20年目にあたる。

PCとインターネットの草創期から批評と紹介を通じてその普及に尽くし、また日本語の情報化においても多大な貢献をした。現在はSIPS (Strategic Internet Professional Service) のプロフェッショナルとして、各種マーケティング＆コミュニケーションシステムの企画・設計に携わる。

とくに日本流のEBM/EBH (Evidence Based Medicine/Evidence Based Healthcare) の確立とコンヴィヴィアルなコミュニティの開発に力を注いでいる。2004年11月11日には、「健康は食の充実から」のコンセプトのもとに、BLOGコミュニティサイト「B食倶楽部」を開発し、2006年夏まで編集長をつとめた。

2005年4月12日にはダイエットコミュニティ・リエータカフェを開発した。B食倶楽部は、日本で初めてブログにSNSシステムを組み合わせたブログコミュニティシステムであった。

2006年5月には、体脂肪計のトップメーカー・タニタとのコラボレーションで、世界で初めてBluetoothでケータイに計測結果を転送できるシステムを開発。その最初の応用事例としてリエータカフェ モバイルを開発し、5月17日に発表した。

2006年5月30日、インフォリーフ株式会社（InfoLeaf Inc.）を設立。
2006年10月2日、新しいブログ＆データベースモデルを組み込んだMy Cosmosを開発。編集長をつとめる。
2009年10月29日、SVG規格に対応した新しいデジタルマガジン『kumukumu』を創刊。テレビをプラットホームとする「お茶の間の情報化」に取りくんでいる。大画面・高画質のテレビを使うことで、家族みんなで楽しめるインターネット環境を構築することが目標である。テレビをネットスーパーの買い物端末とする技術なども開発済である。
→ニュースリリース（ValuePress）
2010年11月、Eco Japan Cup 2010の環境ビジネスベンチャー・オープンに応募し、「直販所POS統合型マーケットプレイスの運営」で141応募中の1位を獲得（敢闘賞受賞）。農産業・水産業・林産業の支援と、それによる里山保全というテーマにも取りくんでいる。
2011年9月1日、特定非営利法人グローバル・コロキウムとともに、情報テレビシステムを使った東北地方太平洋沖地震・福島第一原発事故の被災者支援策を発表。被災時も復興時も役に立つ新しい情報基盤の構築に取り組んでいる。
→ニュースリリース（ValuePress）

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